SXとは？
DX・GXとの違いや・メリットを
わかりやすく解説

SXとは

「SX（Sustainability Transformation、サステナビリティ・トランスフォーメーション）」という言葉がビジネス社会で聞かれるようになりました。SXとは、企業がサステナビリティ（持続可能性）を重視した経営に転換するという概念です。ESG（環境・社会・ガバナンス）やSDGs（持続可能な開発目標）が企業経営に浸透した今、企業が中長期的に企業価値を向上させていくための次なる戦略として注目されています。

国内でSXが認知される嚆矢となったのは、経済産業省が2020年8月に公表した「サステナブルな企業価値創造に向けた対話の実質化検討会」の中間取りまとめ「～サステナビリティ・トランスフォーメーション（SX）の実現に向けて～」です。

この中で、同検討会は「新型コロナウイルス感染症の拡大や気候変動の影響、グローバルサプライチェーンにおける企業経営を取り巻く環境の不確実性が一段と増す中では、『企業のサステナビリティ』と『社会のサステナビリティ』を同期化させた上で、企業と投資家の対話において双方が前提としている時間軸を長期に引き延ばすことの重要性」を挙げ、「こうした経営の在り方や対話の在り方をサステナビリティ・トランスフォーメーション（SX）と呼ぶ」と定義しています。

SXの具体的な取り組みとして以下の2点をあげています。

①企業としての稼ぐ力（強み・競争優位性・ビジネスモデル）を中長期で持続化・強化し、事業ポートフォリオ・マネジメントやイノベーション等に対する種植え等の取組を通じて、企業のサステナビリティを高めていくこと

②不確実性に備え、企業としてのレジリエンスを高めるために、長期的な社会の要請（社会のサステナビリティ）を踏まえ、それをバックキャストして企業としての稼ぐ力の持続性・成長性に対する中長期的な「リスク」と「オポチュニティ」の双方を的確に把握し、それを具体的な経営に反映させていくこと

さらに、「不確実性が高まる中で、企業のサステナビリティを高めていくための具体的な経営の在り方は一度で決まるものではなく、将来に対してのシナリオ変更がありうることを念頭に置き、企業と投資家が①②の観点を踏まえた対話を何度も繰り返すことにより、企業の中長期的な価値創造ストーリーを磨き上げ、企業経営のレジリエンスを高めていくこと」と提言しています。企業と投資家が対話を重ね、新たな価値創造に繋げていくことがSXの目的といえるのです。

DXとの違い

企業経営において重要視される「変革（トランスフォーメーション）」として「DX（Digital Transformation、デジタル・トランスフォーメーション）」「GX（Green Transformation、グリーン・トランスフォーメーション」があります。SXとは、どのような違いがあるのでしょうか。

DXとは、デジタル技術によって業務の効率化・競争優位性の確保などを目指すことです。DXが比較的、短期間で成果が要求されるのに対し、SXは中長期的に持続可能な環境、社会、企業の未来を目指すものです。いずれも経営上重要ですが、可視性や時間軸に差があります。

GXとの違い

GXとは、脱炭素社会に向けて再生可能なクリーンエネルギーに転換していく取り組みを指します。日本では経産省が2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロとする「カーボンニュートラル」を目標に掲げており、GXは実現のために不可欠な国策として位置付けられています。

GXとSXは持続可能な環境負荷の低い社会を目指すという点で共通しますが、GXは自然エネルギーへの変革に特化しているのに対し、SXは対象が広範囲なため、GXはSXを達成するための手段のひとつとして認識されています。

SDGsとの違い

SDGs(Sustainable Development Goals）は2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す国際目標で、17のゴール・169のターゲットから構成されています。2015年9月の国連サミットで加盟国の全会一致で採択され、地球上の「誰一人取り残さない（leave no one behind）」とうたっています。

SDGsが地球規模の社会的課題を解決するため国際的な協調を呼び掛けているのに対し、SXは起業が経済面から持続可能性を追求し、変革を推進させていくという考え方です。SDGs の達成には毎年5兆〜7兆米ドルの投資が必要という試算もあり、SXとSDGsは相互補完的な関係にあるといえます。

SXが注目されている背景

なぜ今、SXが注目されているのでしょうか。先述の中間取りまとめの中で、企業と投資家の関係で、いくつかの課題が挙げられました。特に「多角化経営やそれに伴う複数事業のポートフォリオ・マネジメントの在り方」「新規事業創出やイノベーションに対する『種植え』に関する取組」「ESG/SDGs などの社会的価値と企業の稼ぐ力・競争優位性に基づく経済的価値の両立に向けた取組」について、投資家に理解されにくいと指摘されています。

特に3点目の「社会的価値と企業の稼ぐ力・競争優位性に基づく経済的価値の両立」は企業が生き残るための不可欠の条件であり、投資家の理解、さらに対話のあり方の変革は急務といえます。これらが、SXが注目を集める背景となっています。

SXを推進するメリット

それでは、SXの推進によって、企業にどのようなメリットがもたらされるのでしょうか。ここでは、投資家によるESG投資をベースに見てみましょう。

気候変動や災害、紛争が金融市場に大きな影響を与えている今、投資家は企業活動における環境、社会、コーポレート・ガバナンスといった非財務情報を重視しつつあります。財務省が2020年12月に公表したレポート「ESG投資について」では、ESG投資の市場規模が世界的に拡大していることが報告されました。

投資家が中長期的な視点で企業の成長性を見極めようとしている潮流の中、SXは、ESG投資において以下の2点で期待できるといえます。

• 企業価値が向上する
• ステークホルダーとの関係を強化できる

企業価値が向上する

SXに取り組む企業は、イメージを大きく向上させることができます。透明性や信頼感が上がることによって新たな投資を呼び込む可能性が高まるためです。また、消費者から評価されることで、企業価値の向上に繋げられます。

ステークホルダーとの関係を強化できる

投資家や株主、従業員などのステークホルダーから評価が高まり、関係が強化されることで、資金調達やキャッシュフローが改善されます。さらに、従業員のモチベーションも高まり、持続的な成長が可能です。

逆に言えば、価値向上や関係強化なくして、企業が現状よりも成長することは困難といえるでしょう。

SXを推進するデメリット

変革はメリットをもたらすのに対して、当然デメリットも存在します。
SXのデメリットとして挙げられるのが以下の2点です。

• 多くのコストがかかる
• 結果が出るまでに時間がかかる

多くのコストがかかる

SXを導入する場合、企業は既存の経営戦略や業務プロセスを見直すことになります。サプライチェーンの改善、技術や設備の導入、従業員のスキルアップなどの投資に加え、新たな事業や戦略がスタートすれば、不測のコストが上積みされることもありえます。コンサルティングなど外部からの助力も可能性も想定し、SXの開始にあたっては十分な資金計画を立てておくことが必要です。

結果が出るまでに時間がかかる

SXは、企業の経営方針から業務プロセス、新しい技術や方法論の導入、さらに企業の風土、文化までを見直すことであり、結果を出すまでには時間がかかります。短期間で目に見える成果を求められるDXや、目標年度が決まっているGXと大きく異なる点でもあります。SXのメリットとして挙げた企業価値や、ステークホルダーとの関係にマイナスに作用してしまうリスクがあることは認識しておく必要があるでしょう。対策として、SXを導入する背景や目的、取り組みによって得られる価値、必要な時間軸を明確にし、社内外で共通認識を持つことが重要です。

SXの実現に欠かせないダイナミック・ケイパビリティとは

ダイナミック・ケイパビリティは、「環境の変化に対応するために企業が自己改革を進めていく能力」を指します。対義語の「オーディナリー・ケイパビリティ」が、与えられた経営資源（人、モノ、カネ、情報、時間）をより効率的に利用して利益を最大化しようとする能力を指すのに対し、ダイナミック・ケイパビリティは、自社を取り巻く外部環境の変化に対応して、保有する経営資源を活用しながら、競合他社に優位性を保っていくことを目指す戦略経営論です。

カリフォルニア大学バークレー校ハース・ビジネススクール教授のデイヴィッド・J・ティース氏によって提唱され、経産省は2020年度の「製造基盤白書（ものづくり白書）」の第2節「不確実性の高まる世界の現状と競争力」で、ダイナミック・ケイパビリティを「企業変革力」と表現しています。

ティース氏は、オーディナリー・ケイパビリティを、企業が「ものごとを正しく行うこと」、ダイナミック・ケイパビリティを、「正しいことを行うこと」とそれぞれ定義し、ダイナミック・ケイパビリティの構成要素として「①感知力（センシング）」「②捕捉力（シージング）」「③変容力（トランスフォーミング）」の3つの能力を挙げています。

ダイナミック・ケイパビリティの主要な3つの能力

構成要素	概要
感知力	脅威や危機を感知する
捕捉力	機会を捉え、既存の資産・知識・技術を再構成して競争力を獲得する
変容力	競争力を持続的なものにするために、組織全体を刷新し、変容する

（出所：経済産業省「ものづくり白書」2020年版）

このような能力は企業の情報や経験値などの蓄積と予測などから生み出される独自の力で、他社の模倣も難しいとされています。世界的に未来の不確実性が高まっている今、企業にとってSXの推進とダイナミック・ケイパビリティの開発は切っても切り離せない関係にあるといえるでしょう。

SXでは、投資家やステークホルダーへ関連情報を開示し対話を行うことが重要な一方、実践に向けては、事業戦略にはじまり情報の一元管理や可視化などの体制や仕組みなど現場の業務プロセスまで多岐にわたる検証が欠かせません。実践がスタートすれば、中長期的な検証も必要となります。導入にあたっては、外部のコンサルサービスの活用を検討したいところです。

まとめ

先が不透明で予測が難しい現在は「VUCA時代」とも呼ばれます。「Volatility（変動性、不安定さ）」「Uncertainty(不確実性)」「Complexity(複雑性)」「Ambiguity曖昧性）」の頭文字から成る軍事用語が、ビジネス社会にも広がったものです。そのような環境下、SXは、社会の持続可能性に資する長期的な価値提供を行うことで、自社の長期的かつ持続的な「稼ぐ力」の向上と価値創出へと繋げていくための取り組みです。あえて「急がば回れ」の姿勢で経営変革を着実に進めることこそ、VUCA時代にふさわしい指針といえるでしょう。

【関連コラム】サステナビリティ経営とは？必要性や取り組み手順を解説